働き方の変化

コロナ禍で働き方改革が推進したと感じる昨今、どんな促進があったのでしょうか。

コロナ禍以前、企業は「有給休暇取得の促進」や「残業削減の施策発信の強化」「フレックスタイム制度実施・推進強化」などワークライフバランスの実現に関わる施策が多くみられましたが、現在では「在宅勤務制度の実施・推進強化」や「自宅以外労働の容認（制度拡大）」など多様な働き方の実現に関連する施策を行っている企業が多くなってきているようです。

一方で、ワーカーは、「在宅勤務制度の実施・推進強化」や「有給休暇取得の促進」「フレックスタイム制度の実施・推進強化」など、自身の状況に応じて柔軟に働き方を変えられる環境を望んでいるようです。

ただワーカーは、「オフィスはなく、各自自由な場所で働く」というのではなくオフィスの必要性を感じているようです。その理由として「自宅だと業務に集中できない」「設備や什器、備品が不足しており業務効率が悪い」「コミュニケーションに課題がある」と感じる人も少なくないようです。オフィス以外の場所で働く際の課題を実感したことにより、「オフィスで働く頻度が減っても、やはりないと困る」と価値を改めて認めた人が多かったからではないでしょうか。

また、「同じ会社の人であれば、部署・組織を問わず空間を共有して働きたい」という、フリーアドレスの働き方を希望する人は多いようです。ただ、社外の人や他世代と交流できる空間で働きたいというワーカーは少ないようです。

在宅だからといって「仕事とプライベートはしっかり分けたい」という声は多く、「オンとオフをしっかり切り替える働き方」はやはり多いようです。

働き方への希望として在宅勤務制度やフレックスタイム制の実施・推進強化を挙げる人は多いものの、大枠の設定は組織に委ねたいようです。

つまり「企業が設定した枠内での自由」をのぞむということなのでしょう。

上記はあくまでも傾向であり、企業、ワーカー共にすべての要望を満たすことは不可能と思います。

企業は「働いてもらっている」、ワーカーは「働かせてもらっている」という気持ちを素直に持てるような施策を練ることが、いい働き方をしてもらう、働き方をしている、を実現し、若い力を最大限に生かせる企業になっていくのだと思います。

文責：大石　貴和